4月26日の米国市場
注目されていた1-3月期の米GDP速報値ですが、予想(+2.3%)を大きく上回る(+3.2%)だったこともあり、ダウは3日ぶりに反発しました。
ショートで仕込んでいた米国Ⅵブルも下がったので、とりあえず休み前なので決済。
来週は、30日からFOMC (米連邦公開市場委員会) が始まるほか、1日に米4月ISM製造業景気指数、3日に米雇用統計などの指標の発表があります。個別銘柄では、アップルやゼネラルモーターズなどの決算もあり、相場の動きに合わせて、ロングとショートを織り交ぜていきたいと思います。
NYダウ 26,543.33(△0.31%)
S&P500 2,926.17(△0.47%)
米国ⅥブルETF 31.06(▼5.01%)
VIX恐怖指数 12.73(▼3.92%)
4月25日の米国市場
今朝、ネットバンクに「Yahoo!totoより入金がありました」との入金を知らせる通知がスマホに届きました。
当選番号照会はしていなかったので、「いくら当たったかな?」とウキウキしながら口座を見ると、+900円でした(涙)。
まあ、300円分しか買ってなかったので、3倍になったと考えたら稼いだことになるんでしょうけどね。
Yahoo!totoは、Tポイントでも買えちゃうので、もし期間限定ポイントが中途半端に余っていたら買ってみるのもいいかもしれません。
NYダウ 26,462.08(▼0.51%)
S&P500 2,926.17(▼0.04%)
米国ⅥブルETF 32.70(△0.93%)
VIX恐怖指数 13.25(△0.84%)
新規失業保険申請件数が予想より多かったことやインテルの決算が悪かったこともあり、NYダウ平均は下がっています。
米国ⅥブルETFも寄り付きで急上昇したので、一昨日ロングで仕込んだ分を決済して、ショートで買いを入れました。
今夜は米国GDPやミシガン大学消費者信頼指数の発表もあるので、相場の持ち直しに期待したいところです。
4月22日の米国市場
NYダウ 26,511.05(▼0.18%)
S&P500 2,907.97(△0.10%)
米国ⅥブルETF 31.05(▼1.52%)
米国Ⅵ 14.34(△1.27%)
VIX恐怖指数 12.42(△0.33%)
欧州市場がイースターマンデーで休場していたからか、大きな値動きもなく様子見といった相場でした。
主要企業の決算を見極めたいというムードも広がっていたと思います。
米国中古住宅販売件数は予想の530万件より少ない521万件、前月比でも̠̠-4.9%でした。
これに対しても、市場は反応が薄かったと思います。
米政府が8か国・地域に認めていたイラン産原油の輸入禁止の例外措置を5月に撤廃すると発表したことから、原油先物が上昇してます。
23日は、米国新築住宅販売件数、リッチモンド連銀製造業指数が発表されるほか、決算発表も目白押しです。
相場はどう動くでしょうか。
引き続き様子見です。
今週はVIXでロングを狙うべきか?
基本的には、恐怖指数(VIX)に連動した商品はショートを狙うようにしています。
ただ、今の相場を見るとロングを狙ってもいいのでは、と思い始めています。
理由としては、恐怖指数(VIX)の元となるS&P500指数が過去最高値である昨年9月の水準に急速に近づいており、そろそろ息切れするんじゃないかと思ってます。
米中の貿易交渉が進んでいることや米企業の決算が好調なことから相場は過熱気味ですが、こんな時こそ逆張りで仕掛けるチャンスですね。
GMOクリック証券のロールオーバーが先週終わったところなので、まだ1か月猶予があるのも大きいです。
ただ、先週は世界景気減速の懸念が後退し、今週も主要企業の決算が目白押しなことから、その結果によってはさらなる上昇もありえるので悩むところですね。
今日(22日)23:00には米中古住宅販売件数の発表もあり、その結果によってはさらなる相場の上昇もありそうです。
覚えておきたい相場を左右する米国の経済指標一覧
米国市場で取引をする上で、どうしても知っておきたいのは経済指標です。
細かいものを上げれば切りがないのですが、相場に影響が大きい重要な指標を紹介したいと思います。
雇用統計
労働省が全米の企業や政府機関などにサンプル調査を行い、米国の雇用情勢について10数項目の統計を発表するものです。
雇用情勢の推移は個人所得や個人消費にも関係するので、景気への影響が大きいです。
中でも「米国非農業部門雇用者数」と「失業率」の2項目は金融当局の政策決定にも影響するので注目です。
毎月第1金曜日の夜(日本時間)に発表されます。
米国非農業部門雇用者数
非農業部門に属する事業所の給与支払い帳簿をもとに集計しています。
対象は自営業、農業従事者を除く約40万事業所の従業員数約4700万人で全米の3分の1程を占めると言われています。
失業率
労働の意思があり軍隊従事者、服役者を除く16歳以上の男女を対象に、失業者を労働力人口で割ったものです。
国内総生産(GDP)
米商務省経済分析局が発表する国内で生産されたモノやサービスの総量です。GDPの伸び率が経済成長率につながります。
速報値、改定値、確定値の順に発表されますが、1月、4月、7月、10月の速報値が一番相場に影響を与えます。
中古住宅販売件数
全米不動産協会が発表する、中古住宅で所有者の移転が完了したものの数値です。
米国では新築よりも中古物件の販売が数倍大きく、サンプルサイズも全米を網羅することから市場の注目度は大きいです。
消費者物価指数
全米の人口の大半を占める都市部の一般消費者が平均的に購入する商品やサービスを固定して総合的に物価がどのように変動したかを指数で表したものです。
季節要因の大きい食品やエネルギーを除いた「コア」と呼ばれる指数が特に注目されます。
FRB(連邦準備制度理事会)の金融政策にも影響するので市場も注目しています。
毎月13日頃東部時間8:30(日本時間:前日6:30)に発表されます。
ISM製造業景況指数
米供給管理協会が発表する製造業の景気転換先行指標です。
300を超える製造業企業へのアンケートをもとに指数を算出しているので、企業が実感している景況感を反映したものといえます。
毎月発表される米国の主要指標の中で最も早く発表されるので注目度は高いです。
一般に数値が50を上回ると景気拡大、下回ると景気後退と判断されます。
ISM非製造業景況指数
上の「製造業景況指数」に対し、サービス業などの非製造業を対象にしたものです。
結果の見方は「製造業景況指数」と同様です。
まだまだ、市場に影響のある経済指標はありますが、各証券会社の経済カレンダーにまとめてあるのでぜひ活用してください。